スマホで立ち読み 第28弾！
『拉致監禁』15
反対派が流すデタラメな情報

スマホで立ち読み Vol.28
『拉致監禁』15

世界平和統一家庭連合 総務局／編

　スマホで立ち読み第28弾、『拉致監禁』を毎日朝5時にお届けします。
　本書は現在の報道の背景を理解するとともに、拉致監禁の再発を防ぐために作成された一冊です。ぜひお読みください。

---

第一章　家庭連合に反対する人々

家庭連合に反対する人々に関するQ&A

Q12
　反対父母の会が流したデタラメ情報が、国会質疑で取り上げられ問題となったことがあると聞きました。また、有田芳生氏も、根拠のない情報をさまざまに流し続けてきたと聞きましたが、具体的にはどのような情報でしょうか？

A
　反対派は、「家庭連合（旧統一教会）ではリンチ殺人が行われている」「行方不明者がいる」「犯罪者になる」など、家庭連合信者の父母らを不安に陥れる、さまざまな風聞を語り続けてきました。

　1977年2月、全国原理運動被害者父母の会（反対父母の会）は、「統一教会信者の調査対象者119人中、行方不明32人、死亡3人、異常心理をきたした者49人」などとする情報を発信しました。この情報を真（ま）に受けた父母が、家庭連合の信仰を棄てさせようと反対牧師らと共謀し、脱会説得に積極的に乗り出すようになって、監禁事件が多発してきました。

　この「反対父母の会」の情報は、1977年の衆議院予算委員会で、当時の社会党（現、社民党）議員によって、家庭連合攻撃のための質問の資料として用いられました。しかし、この「反対父母の会」の情報は、実にデタラメなものでした。

　実は、「反対父母の会」のアンケート要請文には、「子供がなるべく精神病者や栄養失調になるよう回答を作り上げてください」（共産主義と宗教問題研究会編『日本版・収容所列島』善本社、407ページ）と書かれており、家庭連合を貶（おとし）めようとする立場から意図的に情報がわい曲されていたのです。

　この情報を用いて国会で質問を行った社会党議員（当時）に対し、家庭連合側は調査結果に該当する個人名を挙げるよう要請しました。しかし具体的に個人名を挙げられたのは、「行方不明32人」中3人、「異常心理49人」中6人だけでした。しかも、該当者として挙げられた人物を追跡調査すると、その情報は“事実無根”であったことが判明したのです（同407～413ページ）。

　このようなデタラメぶりが明るみにされた後も、なお「反対父母の会」は類似したデタラメ情報を流し続けました。実に悪質です。しかし、その実態を知らない父母の中には、この手の情報に踊らされていく人が多数いたのです。

　これらのデタラメ情報によって、どれほど多くの父母が不安におびえ、家庭連合信者を監禁してでも脱会させようとしてきたことでしょうか。

　反村派は80年代以降も、父母らを不安に陥れる情報を流し続け、“家庭連合は怖い”というイメージを作り上げました。例えば、1987年7月21日、広島大学の教授が学部長室で殺害された事件では、マスコミは「家庭連合犯人説」を流布しました。

　有田芳生氏は、同年8月7日号「朝日ジャーナル」で、「広島大オカルト殺人」と題する記事を掲載し、家庭連合の友好団体「原理研究会」と事件を関連付け、「朝日新聞阪神支局襲撃事件とともに、不吉な時代の到来を予告するものでないよう……犯人逮捕が待たれる」と述べています。（ちなみに有田氏は、同年5月の「朝日新聞阪神支局襲撃事件」についても、「週刊文春」97年5月15日号で、赤報隊＝統一教会説を展開し、家庭連合を犯人扱いしています）。

　広島大学教授殺害事件は、同年10月2日の犯人逮捕によって家庭連合の“無実”が証明されましたが、当初、家庭連合と関連付けて騒ぎながら、犯人逮捕後、家庭連合への謝罪報道は全くありませんでした。そのため、家庭連合に対する悪いイメージだけが残ることとなります。

　同様の報道は、90年代においても継続し、94年2月、反統一教会活動家の卓明煥（タク・ミョンファン）氏が自宅前で殺害された事件では、「黒幕は統一教会（家庭連合）」という風聞が流されました。犯人逮捕で、家庭連合の無実は証明されていたにもかかわらず、事件に便乗して家庭連合を批判し（「クリスチャン新聞」94年3月6日号）、まるで事件に関与していたかのような扱い方でした。

　また、95年3月のオウム真理教による「地下鉄サリン事件」の際も、オウム真理教と家庭連合とは全く無関係であるにもかかわらず、反統一教会の小野毅弁護士が、「（オウム真理教には）統一教会に入っていた人物がいる……」と事実無根の情報を述べるなど、両者を結びつける悪意の報道をしました。（「週刊現代」95年5月27日号）

　ほかに、世界日報元幹部の副島嘉和氏が84年6月に暴漢に襲われて負傷した事件、2000年暮れに発生した「世田谷一家殺害事件」も、家庭連合犯行説をまことしやかにささやいているのです（95年1月号「マルコポーロ」有田氏の記事、および02年3月号「新潮45」一橋文哉氏の記事など）。

　このように反対派らは、凶悪事件と家庭連合を結びつける悪意の情報を流し続けることで、“霊感商法”報道と相まって、家庭連合の悪いイメージを作り上げていったのです。

---

　次回は、「家庭連合は人をだましているのか」をお届けします。

★「我々の視点」拉致監禁⑦

★「拉致監禁」問題を考える特別シンポジウム（2023年9月10日）ダイジェスト映像