スマホで立ち読み 第28弾！
『拉致監禁』5
反対派が連携する理由とは？

スマホで立ち読み Vol.28
『拉致監禁』5

世界平和統一家庭連合 総務局／編

　スマホで立ち読み第28弾、『拉致監禁』を毎日朝5時にお届けします。
　本書は現在の報道の背景を理解するとともに、拉致監禁の再発を防ぐために作成された一冊です。ぜひお読みください。

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第一章　家庭連合に反対する人々

家庭連合に反対する人々に関するQ&A

Q2
　反家庭連合（反統一教会）活動には、一部のキリスト教牧師だけでなく、左翼思想を持つジャーナリストや弁護士なども連携して取り組んでいます。連携する理由は、どこにあるのでしょうか？

A
　家庭連合（旧統一教会）の宣教活動は、十字架解釈をめぐる教理論争から、キリスト教圏においては、苦労を強いられることが多くあります。

　しかし、キリスト教の基盤が小さく、人口の1％にも満たない日本社会においては、説得力ある家庭連合の教えであるがゆえに宣教が成功し、短期間のうちに基盤が爆発的に拡大しました。特に、70年代、80年代は、破竹の勢いでした。

　そのような事態に“危機感”を募らせたのが、日本の共産化を目論（もくろ）む左翼勢力であり、かつ、長年日本のキリスト教化を願いつつも、宣教がうまくいかなかったキリスト教なのです。両者は共に、ほぼ同時期（激しくなるのは70年代後半）に、反家庭連合活動に熱心に取り組んでいくようになりますが、それは単なる偶然ではありません。

　1978年3月、日本共産党は、次のように宣言しています。「日本の民主勢力はかれら（家庭連合と勝共連合）を、理論的にも、実践的にも追いつめ、その活動の余地が存在しえないように追及していかなければならない」（日本共産党著『原理運動と勝共連合』日本共産党中央委員会出版局、131ページ）

　この目標は、十字架神学にこだわりを持つキリスト教（特に反対牧師ら）の目標ともなっています。浅見定雄氏（日本基督教団）は、次のように述べています。「統一協会を崩壊させるもうひとつの道がある。それは……世論を高め、彼らが日本社会に居られなくすることである」（浅見定雄著『統一協会＝原理運動』日本キリスト教団出版局、224ページ）。

　この「日本社会に居られなくする」ことが、両者の共通目標です。しかも、脱会説得によって得た元信者は、「その後、りっぱなクリスチャンとなり、逆に統一協会の信徒を救い出そうと伝道を始めるようになる」（森山牧師の弁、「クリスチャン新聞」76年3月21日号）というのです。元信者も脱会説得に取り組むというのです。

　70年代末から80年代前半にかけて、共産党系の精神科病院を使った強制改宗事件が多発しました。しかし、この精神科病院を使った事件は、そこから逃れた家庭連合信者が民事の“損害賠償請求裁判”を起こし、86年2月28日、家庭連合信者が勝訴（東京地裁）することで収束しました。

　しかし、件数が年々増加していったのが、反対牧師と親族らが結託して行う監禁を伴った脱会説得事件です。精神科病院を使った強制改宗が行えなくなった左翼勢力は、この頃から一部のキリスト教関係者側を支援するかたちで、協力関係を築いていくようになります。

　そして、80年代後半から、キリスト教関係者と左翼勢力とが協力しながら、脱会説得で得た元信者による裁判闘争を開始していきました。それが「青春を返せ裁判」「婚姻無効裁判」などです。これらの裁判闘争は、「日本社会に居られなくする」ことを目指して世論を高めていくための、彼らの活動の一環なのです。

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　次回は、「反対派はなぜ拉致監禁を黙殺するのか？」をお届けします。

★「我々の視点」拉致監禁②

★「拉致監禁」問題を考える特別シンポジウム（2023年9月10日）ダイジェスト映像