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平和の大道 45
ベーリング海峡トンネル計画と日本

 皆さんは、『平和の大道』という書籍をご存じでしょうか。著者は、一般財団法人国際ハイウェイ財団の理事長、佐藤博文氏です。
 同書は、国際ハイウェイ財団が推進する「国際ハイウェイ・日韓トンネル」プロジェクトの意義や背景などについて総合的に理解することのできる貴重な一冊です。
 Blessed Lifeではその一部を抜粋して紹介してまいります。ぜひお楽しみに!

佐藤 博文・著

(『平和の大道-国際ハイウェイ・日韓トンネル-』より)

 今回は、ベーリング海峡トンネルプロジェクトが、今の日本の抱えている国家的な問題解決や将来の日本の発展とどのように関わっているかということに関して論じることにする。

「第三の開国」

 今(2015年当時)の日本の抱えている喫緊の問題は、いわゆる「アベノミクス」を成功させて日本の経済を立て直すことである。それはひとえに成長産業の育成(イノベーション)からなる「第三の矢」が上手くいくかどうかにかかっている。

 ところが、第一、第二の矢はAという高い評価を受けているが、肝心の「第三の矢」はEという最低の評価であり、海外の専門家の評価は非常に厳しい。彼らが日本のイノベーション力に疑問を持っているからである。このまま行けば、アベノミクスも尻つぼみとなる公算が高い。

 新たな成長戦略である「第三の矢」として、様々な新規事業が挙げられているが、これらは、概して産業・技術分野中心のものであり、「科学技術イノベーション」に過ぎない。日本国民、特に日本の若者をワクワクさせるような夢のある国家ビジョンではない。このことが一番の問題である。

 善悪の評価は別として、明治の「文明開化」、「富国強兵」、昭和の「大東亜共栄圏」、戦後の「経済大国」というかつての国家目標が、曲がりなりにも日本国民に夢と目標を与え、国民を鼓舞してきたことは事実である。今の日本の停滞気味の現状を国難と見て、第一の開国である明治維新、第二の開国である終戦後の大改革、それらの大改革に匹敵する「第三の開国」が急務であると言われている。

 そのためには、日本の国を根本から改造することを可能にする「大義に立った理念」と「明確なビジョン」、そしてそのビジョを実現するための「戦略」とその骨格をなす「ビッグプロジェクト」—それらからなる「大構想」(グランドストラテジー)が、第三の矢には不可欠である。このような大構想を欠く今のアベノミクスは画竜点睛を欠く構想であると言わざるを得ない。

 結論的に言えば、日本は「世界平和」と「環太平洋文明」形成を主導する国家となって、世界・人類に貢献する中で国家の繁栄を図っていくことが日本の国是であり、その理念が実現されたと想定した時の国家の具体的な姿が国家ビジョンであり、国家目標である。

 そしてその構想を実現するための「これしかない」と言えるほど練りに練って絞り込まれた国家の方針が「国家戦略」である。その国家戦略の核心的ビッグプロジェクトの一つとして、日韓トンネルプロジェクトとベーリング海峡プロジェクトを提案したい。

 分かりやすくするために、日本列島を俯瞰してみよう。西は日韓トンネルプロジェクトで、北はベーリング海峡プロジェクト(宗谷海峡トンネル、間宮海峡トンネルプロジェクトを含む)で、つまり西と北の2本のトンネルで、島国日本をアジア大陸にしっかりと連結するという構想である。

 戦後70周年の節目に当たる2015年、「第三の開国」を実現するための具体的なビッグプロジェクトとして、上記の構想を国民的な運動を背景にして打ち出し、これが日本国の国策の一つになることを国際ハイウェイ財団の今後の数年間の基本目標としている。

日本の生存と発展のプロジェクト

 日本はアジア大陸、アメリカ大陸に陸続きにならなければならない。これが日本の生命線であり、宿命であると考える。というのは、先回で明らかにしたように、アジア大陸とアメリカ大陸がベーリング海峡トンネルで連結されることによって、近い将来再びランドパワー優位の時代が来る可能性が高い。その時もし日本が大陸と連結された状態になっていないと、日本が新しい文明の潮流から切り離されて、世界の発展から孤立し、その結果経済のみならず、全般的に国運が衰退するようになることは火を見るより明らかである。

 島国日本が、大陸と海底トンネルにより、鉄道または道路の二つのルートで、西は日韓トンネルによって、韓半島、中国、東南アジア、インド、中近東、アフリカ、北は宗谷海峡トンネル、間宮海峡トンネル、ベーリング海峡トンネルによって、ロシアとアメリカ、ヨーロッパとつながり、世界の国々と陸路で連結されるようになることが日本の行く道である。

 それゆえ、ベーリング海峡トンネルプロジェクトに関しては、米国とロシア任せにせず、今からそのプロジェクトに日本も技術面、資金面等何らかの形で参画しておくべきである。そのためにも早いうちにロシアとの間の北方領土問題を解決して、日露平和条約を締結することが必要になってくる。何はともあれ、日本は早急に陸路により、シベリア、アラスカに出て行く方策を真剣に検討しなければならない時を迎えている。

(『友情新聞』2015年3月1日号より)

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 次回は、「未来創造プロジェクト」をお届けします。


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