週刊Blessed Life 145
混乱する米国大統領選の行方、ドミニオン社の正体とは？

コラム・週刊Blessed Life 145
混乱するアメリカ大統領選の行方、ドミニオン社の正体とは？

新海 一朗（コラムニスト）

　アメリカの大統領選挙は、今後の世界の動向を決する戦いになっています。トランプは最後まで諦めません。バイデン陣営も絶対に引こうとはしません。しかし、もし投票がフェアに開票され、カウントされていれば、間違いなくトランプの勝利でした。

　そうはさせまいと、パンデミックを口実に郵送投票の流れを作って準備してきたバイデン陣営は、ドミニオンという不正を働く投票マシンを配備し、絶対にバイデンを勝たせる不正体制を構築して、それを実行したといわれています。その結果、“虚偽の勝利”の上に乗っかって、バイデンはかりそめの大統領気分を味わっていますが、それも時間の問題となるかもしれません。

　ドミニオン社を実質的に所有しているのは、誰でしょうか。
　米国のメディア「インフォウォーズ infowars」12月1日付によれば、ドミニオンはUBS（瑞銀証券）と深く関わっていることが明らかにされています。そのUBSの背景を見てみたいと思います。

　10月8日、UBSは4億ドル（418億円）を出資してステープル・ストリート・キャピタル（所在地ニューヨーク）が、2018年に買収したドミニオン社を買い取っています。大統領選挙が始まるおよそ1カ月前のことです。タイミングが絶妙です。

　UBSは、北京に本部を置く証券会社で、株主構成は「北京国翔」33%、「広東省交通集団有限公司」14.01％、「中国国電集団公司」14%、「中国糧油食品輸出入集団有限公司」14％、となっており、これらの4社は、全て中国当局の国有企業です。
　75%を国有企業で抑えているということは、UBSは実質的に中国国営の証券会社です。UBSに24.99%を持たせ、表向きの民営（UBSは民間企業）を装っているわけです。巧妙な化粧と言えます。

　そういうUBSがドミニオン社を所有しているという事実は、ドミニオンの実質的なオーナーとして、中国（共産党政府）が全面的な経営関与を行っていることは言うまでもないことです。
　この想像を超える中国とドミニオン社の関係から見て、ドミニオン社のマシンは、中国がアメリカの大統領選挙を、完全に意のままに操作できる選挙不正マシンとして活躍させたものであると見ることができます。そのような見方以外にはありません。

　以上のことから見ても、アメリカの大統領選挙は、アメリカと中国の壮絶な「硝煙なき戦い」であり、アメリカの民主主義と中国の共産主義が真っ向からぶつかった世紀の戦いであることが判明したと言えます。
　今後の歴史が、どこへ向かって進むのかを決定する人類史的な最終決戦であると言えます。そのような決戦が、2020年、米国を舞台に行われたわけです。この戦いにアメリカが負けることがあれば、世界は中国に飲み込まれていくでしょう。

　12月2日、ジョージア州の「Stop The Steal（盗むの〈不正〉をやめなさい）」のラリーで、リン・ウッド弁護士は、聴衆に訴えました。

　「私たちの自由を盗ませてはならない。全てのうそは必ず暴かれる。1月20日、トランプ大統領は、アメリカ合衆国大統領に就任宣言をする。神よ、私たちの自由をお守りください。私たちの大統領をお救いください。われわれの自由を奪うことはできない。私たちは自由のために戦う」というウッド弁護士のアピールに、熱気に溢れる聴衆は歓声を上げて答えました。全体主義、共産主義の中国が、世界を欺瞞（ぎまん）と暴力の力で支配するときがやってこないように、トランプの勝利を心から祈りたいと思います。