ほぼ5分で読める統一運動 42
文鮮明師支持で立ち上がったアメリカの宗教界

ほぼ5分で読める統一運動 42
文鮮明師支持で立ち上がったアメリカの宗教界

稲森 一郎

　文鮮明（ムン・ソンミョン）師の裁判に対して政治家や宗教界、マスコミ界は、当初、統一教会と文師の一問題に過ぎないと考えていました。
　しかし裁判の中身と判決の内容が伝わるや、彼らは事の重大さに気付き、文師支持に動き始めました。

　下院銀行委員会金融小委のジョージ・ハンセン議員は、著書『我々国民を悩ますもの』の中で、この文師の脱税容疑裁判に触れ、国税庁が米カトリック教会で行われている同様の資産管理については一切問わず、統一教会の文師だけを起訴したのは明らかに選別的告発であり、「政治的、宗教的偏見に基づくもの」であると、検察側を厳しく非難しました。

　もし、このまま文師の有罪判決が確定すると、この判例が他の宗教団体にも及び、宗教界は国家の迫害の下にさらされることになります。
　このことを知った宗教団体は相次いで文師支持を決議しました。

　これら宗教団体は、米国キリスト教会協議会（NCCC）、米国バプテスト教会（ABC）、末日聖徒イエス・キリスト教会（モルモン教会）など40団体に上りました。
　こうした団体には、実に1億2000万人の人々が加わっているのです。

　これまで文師に批判的だったワシントン・ポスト紙も「この件について国民も黙っているわけにはいかない」（1984年2月5日付）と、最高裁が文師を公平に扱うようにとの社説を掲げるなど、文師を支持する記事を再三、掲載しています。

　ロサンゼルス・タイムズ紙は「最高裁判所は、文師の有罪判決を覆すべき」（1984年3月2日付）と言い切るなど、全米のマスメディアが文師支持のキャンペーンを張るまでに至りました。

　このように、政界、宗教界、マスコミ界で文師支持の一大世論が巻き起こっているのは、「文師のような牧師が教会の資産に対する税金を巡って投獄されるかも知れない状況にあって、米国民は恐怖を感じるとともに憤っている」（『我々国民を悩ますもの』）のであり、「文師の裁判は米国人がどのように『信教の自由』を守ろうとしつつあるかという最良の例」（同）になっていたからにほかなりません。

　つまり、「文師は政府の教会資産への介入を恐れる宗教界や政界の指導者など幅広い分野の代弁者の立場」（同）に立っており、文師は「信教の自由」を懸けて米国の良心を代表して最高裁で争ったのです。

　弁護側の連邦最高裁への申し立てに対して、検察側は1984年4月9日、上告却下の申し立て書を提出しました。

　宗教界、またメディア界までもが、文師擁護の動きを見せ、その勢いが広がっていく中、検察側の姿勢は政治的思惑もあって、有罪であろうと無罪であろうと、最終判決を有罪に確定するといった結論を決め込んでいるように見えました。

　残念なことに、1984年7月20日、有罪判決を受けた文師は、コネティカット州のダンベリー刑務所に収監されるという受難の道を歩むことになります。

　文師は、次のように語られてダンベリー刑務所に向かいました。

　「私自身は、共産政権の監獄で、死ぬ直前の状況まで耐え抜きました。私は、アメリカを霊的な死から目覚めさせる神様のみ旨のためであれば、むしろ監獄に行くことを願います」（天一国経典『真の父母経』、803ページ）

　ここから大変な逆転劇が始まることを誰も予想していませんでした。
　アメリカのキリスト教会は、全面的に文師擁護を掲げて「同苦の会」を結成し、立ち上がったのです。