中和新聞セレクトVol.1
真の世界平和を求めて 20
道徳言論を推進する統一運動

中和新聞セレクト Vol.1
真の世界平和を求めて～人類的課題と根本的解決の道

　統一運動の情報から国内外のニュース、各種講座に至るまで、さまざまなコンテンツを毎週2回（火、金）配信している『中和新聞』。Blessed Life編集部が同記事のアーカイブスからおすすめのコンテンツをセレクトして皆さまに紹介します！
　第1弾は「真の世界平和を求めて～人類的課題と根本的解決の道」（ナビゲーター：魚谷俊輔氏）のシリーズを毎週水曜日（予定）にお届けします。
　同コンテンツは『中和新聞』2017年5月～2019年11月に全24回で配信されたシリーズです。

第20回「道徳言論」を推進する統一運動

　新聞やテレビなどのメディアは「第四の権力」と呼ばれ、非常に大きな影響力をもっています。メディアには社会を良い方向に導くための高い潜在能力がある半面、不正確な報道、誤った情報、偏った編集によって、分裂や腐敗を引き起こすこともあります。今回は言論分野における統一運動の取り組みについて紹介します。

■民主主義社会におけるメディアの役割と課題
　メディアは「民主主義のインフラ」と言われます。それは、選挙での候補者選択に必要となる公平で幅広い情報を有権者に提供する役割が求められているからです。

　しかしメディアは、この役割から逸脱する誘惑に、常にさらされています。

　1つ目の誘惑は、「御用ジャーナリズム」になってしまうことです。メディアが政府の顔色ばかりをうかがい、政府の言いなりになってしまえば、「権力を監視する」という、メディアがもつ重要な役割を果たすことはできません。

　例えば、全体主義や共産主義の国では、言論の自由が事実上存在せず、メディアは政府のプロパガンダ（宣伝）の道具になっています。

　2つ目の誘惑は、”反権力”に過度に傾いてしまうことです。これは、権力の監視という役割の延長線上で起こるわけですが、「政権を打倒する」ことが目的となってしまうと、”行き過ぎ”だと言わざるを得ません。これは、共産主義思想が入り込んだ「左翼メディア」に見られる顕著な傾向です。

　3つ目の誘惑は、「センセーショナリズム」に陥ることです。視聴者は、報道された内容が事実かどうかよりも、センセーショナルであるかどうかに気持ちが引かれやすいのです。

　実際、センセーショナルな記事が載った週刊誌や新聞のほうがよく売れるため、マスコミが”商業主義”に陥れば、すぐにこのような方向に流れてしまいます。

　一方、今日では「メディア不信」が世界的に広がっています。「フェイクニュース」（米国）、「うそつきプレス」（ドイツ）、「マスゴミ」（日本）など、既存メディアを批判する蔑称をたびたび耳にするようになりました。

　インターネットによる情報発信が急速に普及したことも、新聞やテレビなどの伝統的なメディアが信用を失墜させる原因になっています。

■「世界言論人会議」を機に冷戦が終結へ
　文鮮明総裁は、メディアにとって必要な表現の自由を擁護し、メディアのもつ責任を明確にするため、1978年に「世界言論人協会」を設立されました。文総裁は同協会の使命について、「言論の自由がない地域にはそれをもたらし、既に言論の自由がある地域では道徳言論・責任言論を推進することである」と語られています。

　同協会が主催する「世界言論人会議」は、これまで世界各地で国際会議を開催し、世界中から優秀なジャーナリスト、政治指導者、学者たちが参加。現代社会におけるジャーナリズムの在り方について討議してきました。

　1990年4月10日から13日にかけてモスクワで開催された第11回「世界言論人会議」の際、文総裁はゴルバチョフ・ソ連大統領（当時）と単独会見（11日）。「ペレストロイカ」（政治体制の改革運動）と「グラスノスチ」（情報公開）を支持するとともに、ソ連の各共和国の自由独立を阻止しないように進言されました。

　同時に韓ソ首脳会談の実現と両国の国交樹立を提案。冷戦を終結に導いた文総裁とゴルバチョフ大統領の会談は、世界言論人会議をきっかけに実現したのです。

■「道徳言論」を掲げる言論機関の設立
　また文総裁は、世界各国に道徳言論の模範となる言論機関を設立されました。1975年に創刊された日本の総合日刊紙「世界日報」は、その先駆けです。

　同紙は「自由言論、責任言論、道徳言論」をモットーとし、唯物論に立脚したヒューマニズムを克服して愛国心を涵養し、正しく世界の動きをとらえた国際報道に徹することで、” クオリティーペーパー”としての地位を確立。共産主義との闘いで多くの実績を上げたことにより、日本の保守層から高い評価と支持を受けるようになりました。

　1981年、米国の首都ワシントンで唯一の保守系新聞「ワシントン・イブニング・スター」が経営難で廃刊。文総裁は、「自由主義世界の首都を代表する新聞社が容共リベラルの『ワシントン・ポスト』のみというのは報道の公正さに欠けるだけでなく、米国の健全な世論形成に悪影響を及ぼす」として、1982年5月17日に日刊紙「ワシントン・タイムズ」を創刊されました。

　同紙は共和党をはじめとする保守層から絶大な支持を受け、「レーガン大統領が朝起きて真っ先に読む新聞」として知られるようになりました。

　2007年5月17日に行われた「ワシントン・タイムズ創刊25周年祝賀行事」で、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領（第41代）は次のように述べました。

　「私がワシントン・タイムズの創設者であるレバレンド・ムーン（文総裁）と、この新聞を立ち上げた彼のビジョンに感謝しなければ、私は不注意のそしりを免れないでしょう。彼なくしてワシントン・タイムズはありえなかったし、ワシントン・タイムズの存在しないワシントンや米国のことは、想像したくもありません」

　1989年2月1日には、韓国の保守系日刊全国紙「世界日報（セゲイルボ）」が創刊されました。同紙は、日本の世界日報および米国のワシントン・タイムズと姉妹紙関係にあります。

　ワシントンDC、東京、ウィーン、パリに特派員を配置しているほか、全世界の100か国近くに海外通信員を置くなど、その世界志向的な報道姿勢が高く評価されています。2019年2月に創刊30周年を迎えました。

　これらの報道機関から、自由、責任、道徳に基づく情報が、全世界に発信されていくのです。

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　次回（8月4日）は、「中国の脅威に対峙する統一運動」をお届けします。

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