アングル～情報戦に勝て。72
メディアとテロ

アングル～情報戦に勝て。72
メディアとテロ

　選挙期間中にテロが起こる国、日本。
　昨年（2022年）7月8日には元首相が凶弾に倒れ、今年（2023年）4月15日には現職の首相がターゲットとなった。
　今回の和歌山での事件発生は、安倍晋三元首相の暗殺テロから一年もたっていない。

　現代の日本社会で民主主義の根幹を揺るがす事件が頻発しているという事実を、読者の皆さんはどのようにお考えになるだろうか。

　今回紹介するのは、いずれも世界日報「メディアウォッチ」欄の「山上被告への同情煽り『第2のテロ』誘発させたワイドショーの“罪”」（4月23日付）と「テロリストに理解を示す風潮をけん引した朝日のキャンペーン」（4月25日付）の見出し記事。

　「原因がなくては何事も起こらない」というシンプルな因果律の原理に従えば、一連の政治テロという結果にも、そこにつながるさまざまな社会的要因、影響というものがあったと考えられる。

　現代社会におけるメディアの影響力は絶大である。
　「メディアとテロ（テロ事件報道）」について真剣に議論し、「第3の事件」を防がなければならない。

　「アングル」のおすすめ記事はこちらから。

【世界日報4月23日付12面】
山上被告への同情煽り「第2のテロ」誘発させたワイドショーの“罪”

【世界日報4月25日付12面】
テロリストに理解を示す風潮をけん引した朝日のキャンペーン

（則）