統一運動情報
欧米の有識者らが信教の自由擁護を訴える

統一運動情報
欧米の有識者らが信教の自由擁護を訴える
★神統一世界のための希望前進カンファレンス～普遍的人権に基づく信教の自由★

　11月12日、韓国・清平のHJ国際文和財団文和ホールで「神統一世界のための希望前進カンファレンス」が開催されました。
　第一報をお届けします。詳細は12月2日号の『中和新聞』で掲載する予定です。

■欧米の有識者ら、日本の家庭連合（旧統一教会）への宗教弾圧に対して懸念を表明
　神統一世界のための希望前進カンファレンスは、「普遍的人権に基づく信教の自由」という副題の下、信教の自由に関する国際会議として行われたもので、会場には約700人の平和大使、韓国の宗教指導者らが参加。また、世界各地から政治・宗教指導者、祝福家庭の代表らがインターネットを通じてオンラインで参加しました。

　米国のマイク・ポンペオ前国務長官、ニュート・ギングリッジ元下院議長、ドミニカ国のカルヴァン・フェリクス枢機卿、元英BBCアジア特派員のハンフリー・ホークスリー氏ら有識者らが講演を担当。安倍晋三元首相銃撃事件を契機として、日本の家庭連合に対して信教の自由を侵害する宗教弾圧が起きていることに多くの講演者から懸念が表明されました。

　特別講演に立ったイタリアの宗教社会学者マッシモ・イントロヴィニエ氏は「今日、宗教の自由に関する最も重要な戦争は、まさにアジアの日本で起こっている」と強調しました。

　さらにイントロヴィニエ氏は、家庭連合に対する迫害の背景には、誤った共産主義イデオロギーがあることを指摘。日本が共産主義イデオロギーに屈することなく、信教の自由や普遍的価値を世界に拡散していく必要があることを訴えました。