アングル～情報戦に勝て。29
無責任なレッテル貼りに終止符を

アングル～情報戦に勝て。29
無責任なレッテル貼りに終止符を

　7月8日の安倍元首相暗殺事件を起点に始まった一連の「旧統一教会報道」を通して、マスコミがいかなる存在かを私たちは嫌というほど見せつけられている。

　「レッテル貼り」（ある人物などに対して一方的・断定的に評価をつける／デジタル大辞泉）。一部マスコミや反対勢力の常とう手段。
　「うそも100回言えば真実になる」という言葉（ナチス・ドイツの宣伝大臣であったヨーゼフ・ゲッベルスの言葉だとされる。諸説あり）があるが、今、家庭連合および教会員はその最大の被害者となっている。

　今回紹介する記事は、世界日報の1面記事から2本。
　「全国弁連『霊感商法被害』の実相（上）昨年の『被害』は2件、91万円」(10月25日付)と「全国弁連『霊感商法被害』の実相（下）『被害件数』を人数のように装う」(10月26日付)である。

　「霊感商法」。日本共産党の機関誌である『しんぶん赤旗』が1980年代に「霊感商法」という言葉で報じ、以後この呼称が広く使われるようになった（ウィキペディアより）。

　レッテル貼りの言葉の定義はいつも曖昧である。またその言葉は無責任の名札をぶら下げて独り歩きする。
　今こそ、事実を明らかにし、真実を問いただして、レッテル貼りに終止符を打たねばならない。

　「アングル」のおすすめ記事をすぐにお読みいただきたい。

【世界日報10月25日付1面】
全国弁連「霊感商法被害」の実相（上）昨年の「被害」は2件、91万円

【世界日報10月26日付1面】
全国弁連「霊感商法被害」の実相（下）「被害件数」を人数のように装う

（則）